朝の9時にネットで買い物をしたら、デフォルトの配達予定日が当日でびっくりしました。
急ぐものでもなかったのですが、今日届けてくれると言っているのにわざわざ配達予定日を変更するのも
面倒だったので、そのまま当日配達で注文確定をしたら、一部は２時間後に、その他のものも夜の８時には
届いてしまいました。
どこにでも売っているようなものを注文したとはいえ、さすがに２時間は早すぎる。
でも、近頃は、最短２０分でコンビニの商品を届けるサービスまで登場している。
以前話題になった２０２４年問題はどうなったのだろうか？
不思議になり、いつものようにChatGPTに質問してみました。
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■２０２４年問題はどうなったのか？■
＜ChatGPTの回答＞
国土交通省の試算によれば、対策を講じない場合、2024年度には輸送能力が14%不足し、2030年度には
34%も不足する恐れがあるとされています 。このような状況を受けて、物流業界や関連企業はさまざまな
対策を講じています。
主な対策と現状
・配送頻度の見直し：一部の企業では、商品の配送頻度を減らすことでドライバーの負担軽減を図っています。
・共同配送の導入：競合他社同士が協力し、共同で配送を行うことで効率化を進めています 。
・モーダルシフトの推進：鉄道や船舶など、トラック以外の輸送手段への切り替えが進められています。
・デジタル化の活用：配送ルートの最適化や業務効率化のため、デジタル技術の導入が進んでいます。
これらの取り組みにより、都市部や主要幹線では大きな混乱は見られませんが、地方では運送会社の撤退や
ドライバー不足により、配送に支障が出ている地域もあります 。
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なるほど。配送頻度を見直しているとは思えないので、おそらくは、共同配送、モーダルシフト、デジタル技術と、
都市部にいるという理由で、不便を感じずに暮らしていますが、２０２４年問題が全て解決しているわけではないのか。
よくXXXX年問題という話を耳にしますが、その年を過ぎると、それが解決したのかわからないまま新たな問題が
提起され、常に問題を抱えて生きている気がします。
でも、ま、将来起こりうる問題を把握して、前もって対策をとるのは大事だとは思います。
ということで、今年も含め、この先、どんな問題が待っているのか知りたくて、CopilotとChatGPTにそれぞれ質問してみました。
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■2025年問題■
＜Copilotの回答＞
「2025年問題」とは、日本が直面する社会的な課題の一つで、団塊の世代が75歳以上の後期高齢者になることで、
医療・介護・社会保障制度に大きな負担がかかる問題を指します。
主な影響
・医療・介護の需要増加：高齢者人口が急増し、医療機関や介護施設の不足が深刻化。
・社会保障費の増大：年金や医療費の負担が増え、現役世代の負担が重くなる。
・労働力不足：高齢化に伴い労働人口が減少し、経済成長への影響が懸念される。
・空き家問題：高齢者の増加により、空き家やマンションの管理問題が拡大する。
対策
政府は「地域包括ケアシステム」の導入を進め、高齢者が住み慣れた地域で医療・介護を受けられる仕組みを
整えています。また、介護人材の確保やデジタル技術の活用による業務効率化も重要な課題となっています。
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＜ChatGPTの回答＞
「2025年問題」とは、日本社会が直面する超高齢化に関する課題を指す言葉で、特に団塊の世代（1947～1949年生まれ）
がすべて75歳以上の後期高齢者になる2025年を境に、社会保障・医療・介護・労働力など多方面で深刻な影響が出ると
懸念されている問題です。
🔍 具体的に何が起こるのか？
1. 後期高齢者の急増
・2025年には、日本の後期高齢者（75歳以上）が約2200万人を超えると予測されています。
・高齢者人口の急増により、医療・介護サービスの需要が爆発的に増えます。
2. 医療・介護現場のひっ迫
・医療費の増加、介護職員の不足、介護施設の逼迫などが顕在化します。
・「地域包括ケアシステム」などが整備されていますが、追いついていない地域も多くあります。
3. 社会保障費の増大
・高齢者の医療・年金・介護にかかる国の負担がさらに重くなり、財政が逼迫。
・働く世代（現役世代）の負担が増える可能性が高まります。
4. 労働力人口の減少
・現役世代の人口が減少し、労働力不足が加速。
・経済成長の鈍化や、地方の産業・サービス維持が難しくなる恐れがあります。
🧩 どんな対策が進められている？
・地域包括ケアシステムの構築
〇地域で医療・介護・福祉を連携させ、高齢者が住み慣れた地域で暮らし続けられる体制を目指す。
・介護ロボット・ICT活用
〇介護人材不足を補うための技術導入。
・健康寿命の延伸
〇高齢者ができるだけ元気で自立して暮らせるよう、予防医療や生活習慣改善の推進。
・高齢者の就労促進
〇定年延長や再雇用制度によって、高齢者の社会参加を進める。
✅ なぜ「2025年」が重要なのか？
「団塊の世代」が全員75歳以上になることで、日本の人口構成・社会構造において大きな転換点となるため、
「2025年問題」として注目されています。
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■2026年問題■
＜Copilotの回答＞
「2026年問題」とは、AIの学習データが枯渇する可能性があるという課題を指します。AIの発展には大量の
高品質なデータが必要ですが、専門家によると、2026年までにインターネット上の良質なデータが不足し始めると
予測されています。
2026年問題の背景
AIはニュース記事、論文、書籍、Wikipediaなどの「高品質なデータ」を学習に活用しています。
・しかし、データ提供元のアクセス制限やライセンス契約の影響で、AIが学習できるデータの量が減少。
・これにより、AIの性能向上が鈍化する可能性があると指摘されています。
影響と対応策
・AIの進化が停滞：新しいデータが不足すると、AIの精度向上が難しくなる。
・合成データの活用：人工的に生成したデータを使い、学習データの不足を補う試みが進行中。
・データの新たな収集方法：新聞社や出版社と提携し、独自のデータを確保する動きも見られます。
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＜ChatGPTの回答＞
「2026年問題」は、「2024年問題」や「2025年問題」と同様に、日本社会が直面する少子高齢化や制度の転換に起因
する新たな課題を指す言葉ですが、現時点ではまだ明確に定義された1つの社会問題というよりも、いくつかの分野で
懸念されている動きや変化を指して使われている言葉です。
以下は、2026年に関係するとされる主な懸念点です：
🔸 主な「2026年問題」とされる内容
1. 介護保険制度の見直し（3年に一度）
・2026年は、団塊の世代がすべて後期高齢者（75歳以上）となった翌年であり、介護需要がさらに高まることが予想されて
います。
・介護保険制度の改定が予定されており、負担と給付のバランス調整が必要になる可能性があります。
・財政圧迫・人材不足の中で、利用者の負担増やサービス制限といった議論が起きる可能性。
2. 大学進学者の減少（18歳人口の急減）
・2026年前後から、18歳人口が本格的に減少フェーズに入るとされ、大学や専門学校など高等教育機関にとっては
「学生確保」が厳しくなります。
・特に地方の私立大学では、経営難や閉校といった事態がさらに加速する可能性があります。
3. 住宅ローン控除の段階的縮小が完了
・政府は2022年から住宅ローン減税制度を段階的に見直しており、控除率や控除期間の縮小が2026年までに完了する
予定です。
・住宅購入を検討する人にとっては、実質的な税負担の増加となり、住宅市場への影響が懸念されます。
4. 社会インフラの老朽化問題の加速
・1990年代以前に整備された道路・橋・上下水道などが耐用年数を迎え、2026年前後から本格的な改修・更新時期に
入るとされています。
・国・自治体にとっては、財源の確保と人材不足が大きな課題になります。
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■2027年問題■
＜Copilotの回答＞
1. SAP ERP 6.0の標準サポート終了
SAP社が提供するERP（Enterprise Resource Planning）システム「SAP ERP 6.0」の標準サポートが2027年末で終了
します。これにより、企業は以下の対応を迫られます：
・SAP S/4HANAへの移行：SAPの最新ERPシステムへ移行することで、最新機能を活用可能。
・他社ERPへの乗り換え：SAP以外のERPシステムを導入する選択肢も。
・継続利用（延長保守）：追加料金を支払うことで、2030年末まで保守を延長可能。
この問題は、企業の基幹システムに関わるため、対応を怠ると業務の停滞やセキュリティリスクが発生する可能性があります。
2. 物流業界の崩壊リスク
2027年には、日本のトラック運転手の大量定年退職が予測されており、物流業界が深刻な人手不足に陥る可能性があります。
特に、2024年の「働き方改革関連法」による時間外労働の制限が影響し、物流の維持が困難になると懸念されています。
物流業界の対応策：
・自動運転技術の導入：トラックの自動運転化による省人化。
・モーダルシフト：鉄道や船舶を活用し、トラック輸送の負担を軽減。
・共同配送の推進：複数企業が協力し、効率的な配送ネットワークを構築。
この問題は、日本の経済や消費者の生活にも影響を及ぼすため、早急な対策が求められています。
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＜ChatGPTの回答＞
結論から言うと、「2027年問題」という言葉は現時点（2025年時点）ではまだ広く定着した社会問題としては存在していません。
ただし、「○○年問題」という形式のキーワードは、特定の年に社会構造や制度、人口動態、産業構造の変化が集中する際に
注目されて使われることがあります。
🔍 ただし、以下のような「懸念材料」が2027年に向けて語られる可能性はあります：
1. 名古屋リニア開業予定（延期の可能性あり）
・JR東海はリニア中央新幹線の品川〜名古屋間を2027年に開業予定としていましたが、静岡工区の着工遅れにより延期が
ほぼ確実視されています。
・「リニア2027年問題」として、インフラ整備遅延や経済波及効果の先送りを懸念する声が出る可能性があります。
2. 団塊ジュニア世代の高齢化の始まり
・団塊ジュニア（1971～1974年生まれ）が55歳を超えるタイミングに入り、企業の人事・退職制度や再雇用、社会保障制度
への圧力が強まっていきます。
3. 教育制度・高校改革などの影響が現れる時期
・近年の高校カリキュラム改革や情報教育強化（情報Iの必修化など）が、実際の進学や就職にどう影響するかが見えてくるタイミング。
4. サイバーセキュリティ・技術更新関連
・企業のITシステムや制御システムで「2027年に期限が切れる」ような古い仕様（暗号方式やOSなど）がいくつかあり、
技術的な更新問題が生じる可能性も指摘されています。
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■2028年問題■
＜Copilotの回答＞
1. 日本の人口減少と経済への影響
2028年頃には、日本の人口減少がさらに進み、労働力不足や社会保障制度への負担が深刻化すると予測されています。特に
地方の過疎化が進み、都市部との格差が拡大する可能性があります。
2. 技術革新とAIの進化
AIや自動化技術の発展により、2028年には多くの職業が変化すると考えられています。特に、ホワイトカラーの業務がAIに
よって代替されることで、雇用のあり方が大きく変わるかもしれません。
3. 環境問題とエネルギー政策
気候変動対策として、再生可能エネルギーの導入が進む一方で、電力供給の安定性やコストの問題が課題となる可能性が
あります。日本では原子力発電の再評価や新たなエネルギー政策の議論が活発化するかもしれません。
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＜ChatGPTの回答＞
想定されうる「2028年問題」の例
１．団塊ジュニア世代の高齢化本格化
・2028年前後には、1970年代前半に生まれた団塊ジュニア世代が50代後半にさしかかり、医療や介護ニーズが増大することが
予想されます。
・これに伴う社会保障制度の圧迫や労働人口の減少が「問題」となる可能性があります。
２．技術的リスク：32ビットシステムの時刻オーバーフロー（Epochal Time Overflow）
・これは実際には 2038年問題（Unix timeの上限によるオーバーフロー）ですが、古いシステムの移行に時間がかかっている
場合、2028年ごろに「あと10年」として問題意識が高まる可能性があります。
３．教育や制度の転換期
・日本の教育制度や大学入試改革などで、2028年度に節目となる変更が予定されていれば、そこに向けた準備不足が
「2028年問題」と呼ばれることもあります（今のところ確定的な話はありません）。
４．地政学・経済リスク
・現時点では未確定ですが、国際的なイベント（例：アメリカ大統領選、中国の五カ年計画、オリンピック後の景気変動など）に
起因する「2028年問題」が将来浮上する可能性はあります。
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２０２６年以降のCopilotとChatGPTの答えが違うのが面白いです。
それはさておき、
２０２６年にAIの学習データが枯渇する可能性があるという話はなかなか興味深いです。
あらゆることを勉強しつくしてしまうということか。。。
SAPの２０２７年問題は、もともとは”２０２５年問題”でしたが、２０２７年まで延長されたと思ったら、
まだ２０３０年という話もあるとは知りませんでした。
UNIXの２０３８年問題も面白い。影響範囲を調べるのが大変そうだ。。。
電力を無駄遣いしていると知りつつも、ついついAIに質問してしまいます。
そして、回答をもらうと、また、AIにありがとうと言ってしまいます。へへへ
